商品説明
社会
【内容紹介】
小売りに革命が起きようとしています。その台風の目となるのが、デジタル時代に登場した小売り発の新広告サービス「リテールメディア」です。その市場は、2028年にテレビ広告市場を超えると予測されています。
セブン、イオン、マツキヨ、ヤマダデンキ、楽天グループ、博報堂、三菱食品、Amazon、Googleなど、小売り、大手広告代理店、ビッグテック企業から食品卸まで、様々なプレーヤーがこの新市場に熱視線を送ります。
本書はリテールメディアの定義、日米の市場の違い、国内の事例、広告主の活用例、開発支援市場まで、網羅的に徹底解説した、日本版リテールメディアの決定版です。
突如として登場したこの巨大広告市場を巡り、大手小売り、ECプラットフォーム、ビッグテック企業、広告代理店が相次いで事業を開始。日本国内でも市場が活性化しています。その事業モデルは小売りの事業構造そのものを大きく変革させる可能性を秘めています。メーカーのマーケティング担当者、小売企業の従事者は当然のことながら、メディア、広告、販促に携わる企業まで、あらゆるビジネスパーソンにとって必読の一冊です。
◆リテールメディアが注目される理由を解説
リテールメディアは「リテール＝小売り」と「メディア＝媒体」を組み合わせた造語です。ですが、その解釈は広く、紙のチラシ、店内のPOP（販促物）、店内ポスターなど、小売りが制作する印刷物もリテールメディアに含めるか否かは、判断が分かれるところです。そこで、欧米のリテールメディアにならい、リテールメディアを定義。リテールメディアが注目されている理由をひも解きます。
◆豊富な開発事例、先進広告主の活用事例を収録
イトーヨーカ堂、イオンリテール、セブン＆アイ・ホールディングス、ツルハホールディングス、ファミリーマート、マツキヨココカラ＆カンパニー、ヤマダデンキなど、10社を超える国内のリテールメディア開発事例、日清オイリオ、カゴメといった先進広告主の活用事例など、豊富な具体事例を収録しています。
◆リテールメディア開発の5つのステップ
日本でもリテールメディア市場の立ち上げに向けて、小売企業の動向が活発化する中、開発支援事業も活発化。専業の広告技術開発会社だけでなく、グーグルなどのビッグテック企業、大手広告代理店、そして食品卸までもが相次ぎ支援事業に参入しています。各社の取材からリテールメディアの開発プロセスを5つのステップにまとめて解説します。
◆リテールメディアが小売りにもたらす5つの変革
リテールメディアは小売企業にとって新たな収益源となるだけでなく、「顧客理解の大幅な進化」「小売りとメーカーの関係の変化」「小売りの事業構造の変化」「小売企業の組織の変化」「事業の多角化が加速」という5つの大きな変革をもたらす可能性を秘めています。リテールメディアから見た、小売りの未来を解説します。
【目次】
第1章 「リテールメディア」の正体--米国で急成長する小売り発の新広告市場
第2章 日米の市場の違いを徹底比較--ウォルマートやAmazonの広告事業はなぜ急伸
第3章 日本でも広がるリテールメディア--イオン、セブンの参入で市場拡大の兆し
第4章 加速するサイネージ型リテールメディア--先行するデジタルサイネージ活用では成功例も登場
第5章 先行くECプラットフォームの広告事業--進化するAmazon、楽天の広告サービス
第6章 章先進広告主のリテールメディア活用--カゴメ、日清オイリオが広告活用で成果
第7章 相次ぐ参入で開発支援市場も活性化--広告代理店や食品卸が支援事業を開始
第8章 リテールメディアに見る小売りの未来--小売りに起こる5つの大きな変化
【著者略歴】
セブン＆アイ・ホールディングス グループ商品戦略本部 ネットサービス開発 シニアオフィサー 兼 イトーヨーカドーネットスーパー オペレーション本部 副本部長 セブンネットショッピングにてイトーヨーカドーのネットスーパーとネット通販の立ち上げに従事。その後、博報堂プロダクツに入社し、大手流通グループのデジタルマーケティング支援や博報堂プロダクツのデータ分析組織の立ち上げ、スーパーマーケット向けのアプリ開発の社内ベンチャーの設立に携わる。食品卸の日本アクセスに入社し、リテールDXの新規事業を担当。IT子会社のD＆Sソリューションズの取締役共同CEOとしてリテールメディアのプラットフォーム事業を立ち上げた。2023年10月1日より現職。